社員のモチベーションは3割!中小企業ができる“給与以外でやる気を引き出す方法”
1:社員の3割しかやる気がない現実
全国の20~65歳のビジネスパーソン500名を対象としたある調査によると、「仕事にモチベーションがある」と回答した人はわずか33.8%でした。
特にモチベーションが低い人ほど「給与」に重きを置く傾向が強く、世代を問わず給与は仕事へのやる気の重要な要素であることがわかりました。しかし、給与だけで社員のやる気を維持することは難しく、企業にとっては新たな課題となっています。
2:やりがい・楽しさがモチベーションを左右
調査では、仕事を「楽しい」と感じる人の85.5%が「やりがいを感じる」と回答。一方、楽しさを感じない人の84.0%がやりがいを感じていませんでした。
また、やりがいを感じている人の64.3%は「モチベーションがある」と答えていますが、やりがいを感じていない人の82.94%は「モチベーションがない」と回答しました。
つまり、給与だけでなく、仕事を楽しいと感じられる環境ややりがいの提供が、社員のモチベーションに直結することが明らかになりました。
3:Z世代は「やりたいこと」と「給与」で二極化
特に20代では、仕事の選び方に二極化傾向が見られます。
・「やりたい仕事内容でないとやりたくない」:30%
・「やりたい仕事でなくても給与さえもらえればよい」:26%
一方、26歳以降では「やりがいを感じられる仕事であればよい」という現実的な考え方が増え、年齢が上がるほど理想よりも現実志向が強まる傾向があります。
この結果から、給与だけでなく仕事そのものの楽しさや成長実感を提供することが、若手から中堅まで全世代に共通したモチベーション維持の鍵であることがわかります。
4:中小企業でどんな対策ができるか?
前野隆司氏が提唱する「幸せの4因子理論」は、社員のモチベーションや働きがいを高める4つの要素で構成されています。中小企業でもすぐに実践できる具体策を交えながら、4つの要素をどんな風に取り入れていけばいいかをご紹介します。
1. 自己実現(やりがい・成長感):『やってみよう因子』
社員が自分の仕事で「成長している」と感じられることは、モチベーションに直結します
・施策例1:週1回の「達成発表」タイム
毎週のミーティングで、社員が「今週できたこと」「工夫したこと」を1分程度で発表し、みんなで共有
◎ポイント:大きな成果でなくてもOK。むしろ、小さな成功体験を丁寧に可視化することで自己効力感が高まる
・施策例2:チャレンジタスクの設定
通常業務に加えて、「少し背伸びした個人目標」を設定し、達成状況をフォロー
◎ポイント:多少の失敗はつきもの。失敗を失敗と考えず、挑戦する姿勢を評価する文化を作る
2. 自分らしさ(自然体で働ける環境):『ありのままに因子』
社員が自分を飾らずに、自然体で働ける職場は、心理的安全性を高め、ストレスの少ない働き方につながります
・施策例1:昼休み後のリフレッシュタイム
5分程度の軽いストレッチや肩回し、雑談タイムを全員で実施
◎ポイント:座ったままでも立ったままでもOK。気を張らず、ありのままの自分で参加できるように
・施策例2:自由な意見交換スペース
業務中に「こうしたら良いかも」と思ったことを自由に話せる時間や場所を設ける
◎ポイント:正解や結論を求めず、思いつきを言える雰囲気を大事に
3. 前向き(ポジティブ感情・楽観):『なんとかなる因子』
社員が前向きな気持ちで仕事に臨むことは、生産性やチームの雰囲気に直結します
・施策例1:タスク完了時の「振り返り時間」
1日の終わりに、良かったことや学びを1分で振り返る
◎ポイント:ミスや反省よりも、できたことに焦点を当てる
・施策例2:ポジティブ日報
業務日報やチャットに「今日嬉しかったこと」「学んだこと」を1行でも書く
◎ポイント:日々の小さな成功や学びを可視化することに特化し、まずは少しずつを日々積み重ね
4. 感謝(承認・認め合う文化):『ありがとう因子』
「ありがとう」と言われること、他者の貢献を認める文化は、心理的な満足度を高めます
・施策例1:日々の感謝の声かけ
「助かった」「ありがとう」を業務中に必ず1回は伝える
◎ポイント:メールや口頭でもOK。習慣化が大切。最初は少し義務的になっても構わない
・施策例2:感謝カードの活用
社員同士で感謝のメッセージを書き合う小さなカードやアプリ
◎ポイント:メモ紙なのか、アプリなのか、使用するツールは会社にあったものを試行錯誤しながら見定めてく
中小企業では大掛かりな制度は必要ありません。少しの時間と工夫で社員のモチベーションや働きがいは大きく変わります。今日からでも取り組める施策ばかりですので、ぜひ試してみてください。

人事組織コンサルタントとして『ヒト』に関する課題の克服にも尽力。
経営理念の作成・浸透コンサルティングを得意とし、人事評価制度の作成や教育研修講師も含め、企業組織文化の醸成に取り組む。
経営理念に関する電子書籍を多数出版。
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